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＜記事の情報は、2023年9月7日時点のものです＞

そういった方に向けて、ZEH住宅について詳しく解説をしていきます。

ZEHとは、ネット・ゼロ・エネルギーハウス(Zero Energy House)の略で、頭文字の3文字をとってゼッチと呼びます。

引用： ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について – 省エネ住宅 | 家庭向け省エネ関連情報 | 省エネポータルサイト

エネルギーの消費量と創るエネルギー量の収支を正味(ネット)でゼロ以下にする、つまり(日常で消費するエネルギー≦生産するエネルギー)となる住宅のことをいいます。

（家電の消費量は含まれません。）

『ZEH住宅にすると、電気代やガス代がかからないってホントなの？』

『ZEH住宅を建てると補助金がもらえるの？』

『ZEH住宅とオール電化住宅とは違うものなの？』

『ZEH住宅を建てるにはどこに頼めばいいの？』

さまざまな疑問があるかと思いますので、順番に解説をしていきます。

これから家を建てる人、家を購入する予定の人は、ぜひチェックしてみてくださいね。

また、一番重要なことを先にお話ししておきます。

マイホームを建てるときは、土地探しや住宅ローンの計画、住宅展示場に足を運ぶことからスタートしないでください。

一番最初にすべきことは、『少しでも良さそうだと思ったハウスメーカーの資料を集めること』、これに尽きます。

よくある失敗例として事前に情報収拾をせずに住宅展示場を訪れ、5、6社しか検討せずに契約をしてしまったというケースがあげられます。

その結果、悪質な会社に当たったり値段が高かったり取り返しのつかない後悔をしてしまう方は非常に多いです。

言うまでもなく、多くの人にとって家は一生に一度の高い買い物。

何千万もかけて建てたマイホームなのに損をしてしまうことは絶対に避けたいですよね。

家づくりは失敗をするわけにはいきません。

結論、家を建てたいと思ったらまずは住宅ローンや資金計画、土地探しよりも1番はじめにハウスメーカーや工務店の資料集めをしてしまうのが失敗しない家づくりの鉄則です。

極端な話、お住いのエリアに対応しているメーカーの資料は全て取り寄せてしまって下さい。

ただ、どの住宅メーカーが住んでいるエリアに対応しているのかなんて調べるのも面倒ですしそもそも分からないですよね。

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ZEH(ゼッチ)ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスとは？

ZEH(ゼッチ)という聞きなれない言葉を聞いて、インターネットなどでいろいろと調べた経験のある方も多いと思います。

「でもなんだか難しくてよくわからない」という声も聞こえてきそうです。

ここではZEHの基準や条件、ZEHの性能、ZEHビルダーについてわかりやすく解説します。

ZEHの基準・条件

ZEHを具体的に説明すると、ソーラーパネル(太陽光発電システム)などを設置してエネルギーをつくり(創エネ)、住まいの断熱性能・気密性能を高めて消費するエネルギーをできるだけ抑える(省エネ)ということです。

引用： ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について – 省エネ住宅 | 家庭向け省エネ関連情報 | 省エネポータルサイト

ZEHとして認められるためには、SII(一般社団法人　環境共創イニシアチブ)が定める省エネ基準をクリアーしなければなりません。

ZEHの省エネ基準は「外皮平均熱貫流率(UA値)」で示されます。

UA値とは住宅の内部から床・外壁・屋根や開口部(窓)などを通って外部に逃げる熱量を外皮全体で平均した値のことです。

(外皮とは建物の内側と外側の境目のことをいいます)

UA値が小さいほど熱が逃げにくく、省エネルギー性能が高い家になります。

ZEH住宅として認められるかどうかの基準は地域によって異なりますが、東京ではUA値0.6W/㎡K以下がZEH住宅の条件になっています。

一方、ZEH仕様の気密性の高い住宅にするためには、窓の大きさや数、外壁のデザインなどが制限されるので、開放的な壁一面ガラス張りの窓などにすることはできなくなってしまいます。

ZEHで重要になるのは「断熱性」「省エネルギー」「創エネルギー」

ZEHでは、省エネルギー性、断熱性のほかに、創エネルギー性が重要になります。

創エネルギー性とは、自分で使用するエネルギーは自分で創るという考えです。

創エネルギーシステムには、燃料電池や風力発電などがありますが、一般家庭で現在もっとも現実的なのが太陽光発電です。

ZEHには太陽光発電にも条件があり、容量や一般住宅で売電を行う場合は余剰買取方式(自分の家で使用しなかった電気だけを売ることができる)にするなど、基準が定められています。

ZEHビルダーは2020年には新築注文住宅の50％を宣言した会社

国は「住宅のネット・ゼロ・エネルギー化推進事業」に補助金制度を設けてZEH住宅の普及を奨励しています。

したがってZEH住宅を建てると補助金がもらえます(2019年度は70万円/戸の予定)が、補助金はどこの住宅会社に建築を依頼してももらえるわけではありません。

補助金を受け取ることができるのは、SII(一般社団法人　環境共創イニシアチブ)にZEHビルダーとして認定された住宅会社で建築した場合に限られているためです。

ZEHビルダーは定期的に公募されていて、申請すれば内容の確認後に登録されますが、登録には条件があります。

ZEHの普及目標の設定や目標を達成するための計画を策定し、一般に公表しなければなりません。

ZEHビルダーは、2020年までに自社が建てる新築住宅のうち、50％以上をZEH住宅にすると目標を宣言・公表したハウスメーカー、工務店、建築設計事務所などの住宅会社になります。

ZEHビルダーは全都道府県にわたり、一般社団法人　環境共創イニシアチブのホームページから検索することができます。

 

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ZEHの５つの種類

ZEH住宅とは前述した様に、一次エネルギー収支がゼロになる住宅のことをいいますが、補助金を受けるためにはそれだけでは不十分で、SIIの定める仕様条件をクリアーする必要があります。

(一次エネルギーとは、自然から採取するエネルギーのことで、石油、石炭、天然ガス、火力、水力、風力、原子力、太陽光などをいいます)

しかし住宅を建てる上では、立地条件など様々な制約があるため、全ての家でZEH基準を満たす様にすることは困難です。

そこで、立地条件などによりZEH基準を満たすことができない場合でも、基本的にZEHと同様の扱いをされるものがあります。

ここではそれらを含む5種類のZEHについて解説します。

ZEH

ZEHの具体的な基準は下記の4つです。

• ・強化外皮基準(UA値)を満たしていること
• ・省エネ基準の一次エネルギー消費量よりも20％以上削減すること
• ・太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入すること
• ・上記の３つにより基準1次エネルギーから100％削減すること

以上の説明だと非常にわかりにくいと思いますが、簡単にいえばZEH仕様にするために必要なことは

• ・断熱性能を高める
• ・高効率な省エネ設備を導入する
• ・創エネ設備を導入する

ということになります。

NearlyZEH

都心の狭小地や多雪地域などでは、屋根面積や日照時間などが限られてしまうため、太陽光発電の搭載量や発電量にも限度があります。

そのため、太陽光発電でのエネルギー量では住宅で使用する電力を賄えなくなってしまうケースが生じます。

この様に断熱効率などの住宅性能や省エネ給湯設備などではZEH仕様に準拠していても、1次エネルギー収支がゼロにならない住宅のことをNearlyZEHといいます。

つまりゼロでなくても、ゼロに近づけた一定の基準のものはZEHと認めるといった趣旨です。

ただし補助金の対象となるためには、寒冷地、低日射地域、多雪地域などエリアが限定されています。

ZEH　Oriented

NearlyZEHと同様に、都市部の狭小地に建築する場合に適用されます。

ZEH基準を満たす断熱性、省エネ性を備えていれば、太陽光発電や蓄電池がなくてもZEHとして認定されます。

この様な場合をZEH Orientedと呼びます。

ZEH Orientedの条件は以下の通りです。

• ・広義のZEH基準を満たしている
• ・敷地面積が85㎡未満(ただし平屋は除く)
• ・北側斜線制限の対象地域

ZEH+

ZEHの基準よりもさらに厳しい省エネ基準を満たすものをZEH+といいます。

ZEH+の条件は以下の３つです。

• ・ZEH基準を満たしている
• ・省エネ基準の1次エネルギー消費量よりも25％以上削減する
• ・外皮性能の強化、HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)の導入、電気自動車の充電設備の3つの中から、2つ以上を採用する

したがってZEHの基準を全て満たした上で、さらなる省エネ性能を備えている

のがZEH+になります。

NearlyZEH+

寒冷地、低日射地域、多雪地域に限り、ZEH+の基準をみたしていれば、1次エネルギー収支がゼロにならなくてもZEH+として認定されます。

この様な場合をNearlyZEH+といいます。

 

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ZEHに設置される設備の例

ここまでの説明で、ZEHについてなんとなく理解していただけたと思います。

それではZEHにするには、どんな設備や建材を使用すればよいのでしょうか。

基本的には、断熱効果を高めるための建材と、創エネのための設備、そして省エネ効果の高い設備を導入する必要があります。

ここではZEHに設置される設備の例を９つ紹介します。

太陽光発電

創エネのための設備は風力発電や水力発電でも良いのですが、これらのシステムを導入するには一般家庭ではコストがかかり過ぎるため、太陽光発電が一般的です。

ZEHに必要な容量は、過去の補助金申請では4～6kWがボリュームゾーンといわれている様です。

必要な発電量を確保しなければならないので、効率が良く、同じ面積でもできるだけたくさん設置できる製品を選ぶことが大切になります。

エネファーム(家庭用燃料電池)

ZEHの給湯設備には、一次エネルギー削減率が高いエコキュートやエネファームが欠かせません。

エコキュートは、オール電化住宅で採用される給湯方式です。

一方、エネファームとは、家庭用燃料電池コージェネレーションシステムのことで、都市ガスやLPガスから取り出した水素と空気中の酸素を化学反応させて発電します。

発電の際に発生した熱を利用して給湯や暖房を行うので、高い省エネ効果があります。

東芝、パナソニック、ENEOSが代表的なメーカーです。

また、エネファームにはガスが必要です。

したがってZEHでは、必ずしもオール電化住宅にする必要はないことを覚えておくとよいでしょう。

換気システム

換気システムとは、窓をあけなくても強制的に室内の空気の入れ替えが可能になるシステムのことです。

住宅の熱損失の30％が換気によるロスと言われているため、電気の消費量をできるだけ抑えるためには、熱を効率よく逃がすための換気システムが必要になります。

ZEH住宅では、熱交換率の高い熱交換型換気システムの導入が不可欠です。

熱交換型換気では、排気する熱を再利用して冷暖房費を削減します。

HEMS

HEMS(ヘムス)とは、HomeEnergyManagementSystemの略で、家庭内で使用するエネルギーを「見える化」し、どこでどれくらいの電力が消費されているのかが一目でわかる様にするシステムのことです。

HEMSを導入するメリットは、無駄な電力消費を避けて、日々の電力使用量をグラフで見ることができるので、節電意識が高まり、省エネにつながることです。

また、「遠隔操作＆自動制御」が可能になるので、エアコンの消し忘れ予防や消費電力が一定量に達したらエコモードで運転するなど、消費電力の削減効果が期待できます。

蓄電池

太陽光発電で発電した電気を貯めておくために必要なのが蓄電池です。

太陽光発電だけでは太陽が出ている間しか発電できないため、発電できない時間帯は電力会社から電気の供給を受けなければなりません。

それを補うための手段として、蓄電池の活用が望まれています。

省エネエアコン

ZEH住宅にエアコンは必須になります。

さらにZEH住宅においては、エアコンの「エネルギー消費効率」の条件を満たす省エネ性能に優れた機器を導入することが要件になっています。

ZEHとZEH+の公募要領に記載されているので、エアコンを選定する際には注意が必要です。

LED

LED照明は白熱灯の約40倍の寿命で、かつ消費電力が少ないため、高い省エネ効果が期待できます。

ZEHで必要になる高効率な設備の導入の中のひとつに、LED照明があります。

断熱ガラス、樹脂窓

ZEHの省エネ基準を満たすためには、断熱性能や気密性能の基準値をクリアーしなければなりません。

一方、住まいの中で最も熱の出入りが多い場所が窓になります。

そのため、大きな窓を設置する場合には、「Low-E複層ガラス」や「樹脂窓」などの断熱性の高いガラスやサッシを採用します。

断熱材

断熱材には様々な種類がありますが、ZEH住宅に使用する断熱材は、一般住宅で使われるものよりも高性能なものを選ぶことが重要になります。

ZEH住宅には、断熱性・耐火性に優れた「高性能フェノールフォーム」や通常のグラスウールよりも断熱性の高い「ハイグレードグラスウール」、「セルロースファイバー」などが適しています。

 

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ZEHに申請するメリット

現在、国を挙げて取り組んでいるZEHの普及ですが、家をZEH化することでどの様なメリットがあるのでしょうか。

ZEH化するメリットを２つご紹介します。

光熱費の支払いがない

ZEH化の一番のメリットといえるのが光熱費を抑えられることでしょう。

生活費の中で、電気料金の占める割合は年々増加する傾向にあり、電気代を減らすことはどこのご家庭でも軽視できない課題となっています。

家をZEH化することで「電力の自給自足」が可能になり、余った電力を売ることもできるので、生活費を大幅に節約することができる様になります。

今後電気代が値上がりしても、生活への不安がなくなるのは大きなメリットになります。

快適性が高い

ZEH基準を満たす高気密高断熱の家は、夏は涼しく冬は暖かいので、快適な暮らしが可能になります。

また、部屋ごとの温度差も少なくなるので、ヒートショック予防にも繋がります。

高齢者がいるご家庭でも、家族全員が安心して生活できる様になることはZEH住宅のメリットのひとつでしょう。

ZEHに申請するデメリット

一方、ZEH化することにはデメリットもあるので、注意が必要です。

ZEHのデメリットを２つ上げます。

初期費用がかかる

ZEH化には、住宅の気密性・断熱性の向上、省エネ設備の導入、創エネ設備の設置といった3つの要件を満たす必要があります。

いずれの要件を満たすためにも100万円を大きく超える費用がかかるので、補助金でコストアップ分の全てを補うことはできません。

初期費用がかかるのが最大のデメリットですが、光熱費の削減が可能になるので、長期的には補うことが可能です。

建物に制約を受ける

ZEH住宅では気密性の高さが求められるので、一般住宅と比べて大きな窓やドアの設置が制限されます。

また、北向きの窓をなくしたり、開閉のできない嵌め殺しの窓にしたりするなどの工夫が必要になることもあります。

建物の窓の配置やプランに制約を受ける様になるのもZEH化のデメリットの一つです。

もともと気密性の高い家を建てているハウスメーカーや工務店に依頼すれば、比較的大きな窓の採用が可能になる場合もあるので、希望のプランを実現するためには住宅会社選びが重要になります。

 

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ZEHは補助金が出る？　補助金の３つの選択方式

平成31年度(2019年度)も、ZEH関連の補助金制度が継続される見込みです。

ZEHの補助金にはどの様なものがあるのでしょうか。

3つの補助金制度を紹介します。

(１)ZEH等による低炭素化促進事業　(担当省庁：環境省)

対象：ZEH、Nearly ZEH、ZEH Oriented

戸建住宅(注文住宅、建売住宅)においては、ZEHの交付要件を満たす住宅を建築・改修する者に補助(定額：70万円/戸)を行うものです。

また、上記に加えて低炭素化に優れた素材を一定量以上使用したり、蓄電池を設置したりする場合には、設備ごとに定額の補助を受けることができます。

(2)ZEH+実証事業　(担当省庁：経済産業省)　対象：ZEH+、NearlyZEH+

戸建住宅を新築する際に、ZEH+基準を満たしている場合には、定額115万円/戸+蓄電システム補助最大45万円の補助を行うものです。

(3)戸建分譲ZEH実証事業　(担当省庁：経済産業省) 　対象：戸建分譲ZEH,

平成30年度にはZEH実証事業のひとつとして、補助対象住宅を10戸以上まとめて1つのプロジェクトとするZEH分譲住宅に対して補助金が交付されました。

1戸単位ではなく、10戸まとめて補助金の対象になるのが特徴です。

ZEHビルダーを選ぶ際の3つの基準

良いZEHビルダーを選ぶためには、どの様な点に注意したら良いのでしょうか。

ZEHビルダーを選ぶ際の３つの基準を紹介します。

1、過去の施工実績

ZEHビルダーとして登録していても、全ての業者が積極的にZEH普及へ取り組んでいるとは限りません。

中にはほとんどZEH住宅の施工実績のない業者も存在しています。

良い業者の条件の一つとして、過去の施工実績が豊富な業者であることは言うまでもありません。

また、2018年度から「ZEHビルダー評価制度」が実施されているので、これを参考にしてみるのも一つの方法です。

施工品質を評価するものではありませんが、ここでの評価が高い業者は施工実績が多いといえます。

2、居住者の評判や口コミ

ZEHビルダーを評価するにあたって、最もわかりやすいのが実際に建築した人からの評価や口コミでしょう。

時々「思っていた程の省エネ効果が得られなかった」などという評価も見られます。

ZEH住宅では、事前の説明やカタログのデーターと、実際の住み心地が大きく異なることも珍しくありません。

図面や仕様書通りに正しく施工されなければ、申請通りの住宅性能を発揮することはできません。

口コミ情報は、インターネットなどで見ることができるので、是非参考にしたいものです。

ただし匿名の口コミ情報は、全てが正しい情報とはいえないので、取り扱いには注意が必要です。

また、完成現場見学会などのイベントがある場合には、積極的に参加してみると良いと思います。

3、担当者の知識や経験

ZEH住宅を建築する場合には、申請方法や気密性・断熱性の仕様説明など、住宅会社の担当者にも高いスキルや経験が求められます。

ZEH住宅に手慣れていない担当者の場合、スムーズに申請業務が進まないなどのトラブルの原因にもなるので、ZEH住宅の取り扱い経験が豊富な担当者が数多く在籍している会社の方が安心です。

SUUMOのカタログ集めはこちら【工務店中心】⇒

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ZEHビルダーになっている主要ハウスメーカー

ZEHビルダーの登録会社は、地域の建設会社や工務店、建築設計事務所などの中小企業が数多くを占めていますが、大手ハウスメーカーも登録しています。

ここでは、ZEHビルダーになっている大手ハウスメーカー2社のZEHへの取り組みを紹介します。

セキスイハイム

セキスイハイムは2030年度に向けてZEHの標準化に向けた取り組みを行っていて、2020年度のZEH普及目標は北海道以外の都府県で65％としています。(Nearly ZEH含む)

また標準仕様でも高断熱仕様になっているため、UA値は、ZEH基準の0.6w/㎡Kに対して0.54です。

(ただし、プランにより異なる)

さらにセキスイハイムのZEH対応仕様では、スマートハイムナビ(HEMS)やエコキュート、LED照明、太陽光発電などの断熱・省エネ・創エネ設備を標準採用し、ZEHを達成する間取りを提案してもらうことができます。

ミサワホーム

ミサワホームもZEHの標準化を目指しているハウスメーカーの一つで、古くから住宅の断熱性能の向上に取り組んでいます。

また、2020年度のZEH住宅の普及目標は、60％を掲げています。(北海道以外)

ミサワホームの住まいは，高断熱の構造体(木質パネル)をベースに、標準仕様でZEHの断熱基準をクリアーしているため、換気・給湯等の省エネ設備や太陽光発電などの創エネ設備を追加・変更するだけでZEHに対応することが可能です。

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まとめ

ZEHについていろいろと説明してきましたが、いかがでしたでしょうか。

最後にひとつ。

ZEHの補助金を申請後には、間取り変更や設備の変更はできなくなってしまいますので、注意してください。

一度申請を行うと、その後に変更すると補助金は受け取れません。

そのためZEH住宅を建てる際には、しっかりと検討した上で最終的な間取りや設備を決定する必要があります。

これから10年後には、ZEHが当たり前の時代になることはほぼ間違いありません。

これから家を建てるのなら、必ずZEH住宅を選択肢のひとつに加えて検討する必要があります。

その際に、本記事を役立てていただければと思います。